健康経営の具体的取り組み⑧ 運動機会の増進

みなさまこんにちは。健康経営エキスパートアドバイザーの和田康彦です。

中小企業のための健康経営の具体的な取り組み、今回のテーマは「運動機会の増進」についてです。

☛今回のポイント

①    身体活動や運動を促進し、座位活動を削減することは、健康のさまざまな側面に役立つ可能性がある。

②    近年は健康だけでなく経営にも関わる視点として、出勤している労働者の健康問題による労働遂行能力の低下を示すプレゼンティーイズムという概念が注目されている。

③    プレゼンティーイズムによる一人当たりの年間損失額の第1位は頸部痛・肩こり、３位が腰痛となっており、これらの症状によるプレゼンティーイズムを改善させるうえでも、定期的な身体活動や運動が役立つ可能性がある。

④    「健康づくりのための身体活動基準2013」及び「健康づくりのための身体活動指針」によると、今より10分多く体を動かすことが強調され、18-60歳のものは1日60分、65歳以上は1日40分、さらにその中に筋力トレーニングやスポーツを含めるとより効果的であるとされている。

⑤    職場で運動の取り組みを展開するには、「現状の評価」「原因の把握」「対策計画の樹立」「対策計画の実行」「対策の評価」の5つのステップに対し、適切に対応することが重要である。

⑥    テレワークが浸透する中、在宅勤務者は職場勤務者よりも仕事中に座っている時間が1時間以上長く、中高度の身体活動時間は30分短いという研究結果があり、在宅勤務者に対する新たな運動機会の提供が課題となっている。

以上、今回は「運動機会の増進」について解説させていただきました。

あなたの会社でも健康経営を始めてみませんか。健康経営エキスパートアドバイザーの和田康彦が伴走・サポートさせていただきます。

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出典：東京商工会議所