女性ワーカーが会社に求めているのは「女性特有の健康課題」よりも「健康全般」の支援。

みなさまこんにちは。健康経営エキスパートアドバイザーの和田康彦です。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングが、20〜69歳の正社員の男女2,000人に、健康不安に対して会社に求める支援策を聞いたところ（2022年4月）、性別でニーズの違いが顕著に表れ、男性ワーカーの最多は「長時間労働の是正に向けた取組（27.9％）」、女性ワーカーは「福利厚生制度の充実（34.8％）」という結果となりました。

女性ワーカーが会社に求めていることの１位になった「福利厚生制度の充実」について女性ワーカーが具体的に求めていることをみていくと、「健康増進プログラムの提供（42.2％）」「健康状態の計測機器等の提供（34.8％）」「スマホアプリなどを活用した生活指導や面談の実施（23.1％）」。となり、女性ワーカーが会社に求めているのは「女性特有の健康課題」よりも「健康全般」の支援であることがわかりました。

またランキング９位となった「健康に関する相談窓口の設置」については、「メンタルヘルス（37.1％）」の要望が最も高く、次いで「身体疾患（28.9％）」。「女性特有の不調（21.6％）」と「不妊治療（12.4％）」への要望も一定程度あるものの、心身全般の健康支援に対するニーズの方がより強いことがわかりました。

スマートフォンが必需品となった今、健康経営ツールとして用いられている健康支援アプリについて利用経験をたずねたところ、女性ワーカーの利用経験が最も多いのは「歩数や睡眠時間の計測」関連のアプリ。とは言え３割にも届かず、大多数は「アプリの利用経験がない」で６割以上に上った。「月経周期の把握」関連アプリは約１割にとどまりました。

健康支援アプリの利用目的トップ３は、「健康管理に関する情報取得（30.5％）」「ダイエットや食事制限の継続（25.2％）」「健康上の不安があったため（17.8％）」。健康管理や不安解消のための情報収集、健康を維持するための測定・管理などの目的で活用していると見られます。

一方で、女性ワーカーに個人的に利用したことがあるフェムテックサービスを聞いたところ、最多は「月経周期管理アプリ」でしたが、1.5割ほどで２位以下の他サービスも、ほとんど利用されていないことが明らかになりました。

年々共働き家庭が増え、今では日本の夫婦の7割が共働きというのが現状です。女性は、家事や育児、そして仕事を両立させるためにオーバーワークになりがちで、ストレスや疲労を蓄積する傾向があります。

健康経営に取り組むことは女性の心身の健康を増進させ、女性が活き活きと働ける職場をつくることにもつながります。

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